IDC Japanとガートナーとの違いとは?それぞれの違いを把握しておこう

調査会社に依頼して、顧客情報などのデータを提供をしてもらいたい!と考えている。だけど、たくさんの調査会社のなかから、どの会社に頼んだらいいのか迷っている…という方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、市場調査会社で有名なIDC Japanとガートナーの2社について説明していきます。IDC Japan株式会社とは、ITや通信分野で活動をしている調査会社。簡潔に言いますと、市場調査会社です。類似する会社については、ガートナーがあげられIT業界の分析を得意分野に活動をしています。

目次

IDC Japanとは?

IDC Japanとガートナー

IDCJapanの役割は、45年間もの実績の中で、ITや通信分野の顧客情報を必要とする企業に提供することを主な役割としています。

例えば、銀行やネット通信網を提供している企業は、利用者のニーズを調べることで企業の業績をアップさせることが可能です。ですが、銀行やネット通信網を提供している会社自ら市場調査を行いデータ収集をするとなると、莫大な時間とノウハウ不足により正しいデータを集めることができません。そこに、IDC Japanのような情報収集機関が間に入ることで情報収集に費やす時間を削減しているのです。

特にIDCは、世界中に情報収集機関が存在しています。そのため、世界中から情報を収集し、企業にデータを提供できます。企業はデータを利用することでさらなる発展を行えるのです。この時、提供されるデータはあくまでビジネス目的で使用するデータであるため、多くの個人情報を含むデータではないです。

また、IDC Japanでは、セキュリティ対策問題に関するデータも企業に対し、情報提供をしています。企業の弱点とするセキュリティに対し、関心を持ってもらうことができるよう情報を提供するなど企業に対し、無償でデータを提供することもあります。

IDC Japan株式会社

ガートナーとは?

IDC Japanとガートナー

ガートナーとは、アメリカに拠点を置く調査会社です。主な業務内容は、企業に顧客データを提供することで企業を発展させていくというもの。85の国にアナリストやコンサルタントがいて、世界中からデータを収集し企業に顧客情報の他、どのようなビジネスをそれぞれの国が求めているかを調査し、企業に提供します。

ガートナーは、先ほど説明したIDCと似ている機関といえるでしょう。IDCと異なる点を挙げれば、ガートナーは商品やサービスのみをデジタルに切り替えることを推奨するのではなく、企業の仕事の仕組み自体もすべてデジタルに置き換えることを推奨しています。

ガートナー

IDCとガートナーの違い

IDC Japanとガートナー

コロナ禍で、初めてリモートで仕事をするという企業も少なくありません。まさに、仕事をデジタルに置き換えることが世界中で求められました。

ガートナー側は、仕事の仕組みをデジタルに置き換えることを推奨しています。IDC側は、それぞれの国の企業の事情に合わせて、デジタルを推奨するか決めています。日本の場合、すべてのデータをデジタルに置き換えることは推奨していません。

つまり、IDCとガートナーの違いは企業の理念が異なります。ガートナーは、企業に、よりデジタルを促進していくように推奨をしています。IDCは、それぞれの国の企業の事情に合わせデータを提供するという考えです。IDCとガートナーのそれぞれの違いは強くデジタル化を推進しているかそうではないかです。

両社ともに、企業にデータを提供したり、国に統計データを提供するなど様々な役割があることには変わりはありません。それぞれ企業にデータを提供し、ビジネスの拡大に使用するなど目的に応じたものを提供する点は共通しています。

要は、ガートナーはアメリカが掲げる理念で動いている市場調査企業で、開かれたデータを用いるにはすべてをデジタル化する必要があると考えています。それに対して、IDCでは、あくまでデータ群はすべてをデジタル化するのではなく、必要な物のみをデジタル化する方が企業側にとっては情報流出のリスクが抑えられると考えており、IDCは、セキュリティに対して、企業に注意を促していることから、データの扱いに慎重であると言えるでしょう

 まとめ

IDC Japanとガートナー

IDCとガートナー、2つの市場調査企業について説明いたしました。それぞれの企業理念やサービスなどを把握して、比較をしてみましょう。そして、自分の企業が求めている情報を正しく提供してくれる会社は、どちらなのかを社内で話し合ってみることも重要です。

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